アピと岐阜大連携 蜂産品の抗がん成分解析へ

アピと岐阜大連携 蜂産品の抗がん成分解析へ

◆学内に研究室

 総合健康食品・医薬品製造のアピ(岐阜市加納桜田町、野々垣孝彦社長)と岐阜大学先端創薬研究センター(岐阜市大学西、北出幸夫センター長)は16日、プロポリスなどの蜂産(ほうさん)品から抗がんや抗ウイルスに有効な成分を調べる共同研究を進める、と発表した。同センター内にアピの研究室を開設し、同社研究員が大学側との共同研究に当たる。民間企業が同大学内に研究施設を置くのは初めて。

 同センターでは、ヒト酵素RNaseLを研究。同酵素は、人体にウイルスなどが侵入した際に細胞が分泌するインターフェロン(たんぱく質)などを受けて活性化し、抗ウイルスの働きをする。

 蜂産品は抗がんや抗ウイルスへの効用が指摘されているが、詳細な成分解析は研究途上にあるため、今回の共同研究でプロポリスなどを分子レベルまで解析し、インターフェロンのように同酵素を活性化させる働きのある成分を探る。

 アピはプロポリスやローヤルゼリーなど蜂産品を中心とする健康食品の開発、製造を手掛け、独自の研究施設も持つ。共同研究で大学の先端機器や情報データベースを活用し、自社製品の付加価値向上や新製品開発にもつなげていく。

 共同研究は3年間の計画で、研究費や学生の海外派遣費としてアピが年500万円を同センターに提供する。

 この日、同センターで締結式があり、「アピ先端技術研究室」の看板を設置した。野々垣社長は「大学の先進技術や設備を使い多面的な研究ができる」、北出センター長は「企業との連携強化で、地域の健康や創薬、予防の研究を活性化させる」と語った。

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