がん患者と家族に安心を星野医師「緩和ケア」理念と実践語る

がん患者と家族に安心を星野医師「緩和ケア」理念と実践語る

大船渡市

がん患者と家族に安心を星野医師「緩和ケア」理念と実践語る
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 「がんになっても安心して暮らせる町をめざして」をテーマに、県立大船渡病院(八島良幸院長)主催の平成22年度第1回「緩和ケア」市民公開講座が、2日午後7時から大船渡市民文化会館で開かれた。県立中部病院地域医療科長の星野彰氏ががんによる心身の苦痛を和らげる緩和ケアの理念や北上市の支援事業について紹介し、市民や医療関係者約80人が熱心に聴講した。
 公開講座は、地域がん診療連携拠点病院に指定されている大船渡病院が平成19年10月からがん患者とその家族を対象に実施している緩和ケアを周知するため昨年に続いて開催した。 講師の星野氏は外科医で、2人に1人ががんにかかり3人に1人ががんで亡くなる時代に「がんと上手につきあうことを考えなければならない」とし、がん治療の内容と患者や家族の日々を支える緩和ケアについて述べた。 北上市の中部病院は、昨年4月に北上病院と花巻厚生病院が統合したもので、患者と家族がゆっくり過ごせる独立型の「緩和ケア病棟」が整備されている。緩和ケアの支援事業を先駆けて実施した北上市は、がんで家族を亡くした人から100万円を寄付されたことがきっかけで昭和56年にがん対策基金を積み立て国の補助事業を導入し、在宅緩和ケアを開始。医師会、訪問看護・ケアマネージャー、市民団体、病院が連携して地域レベルで患者や家族を「いつでもどこでも」支援する仕組みを作り上げた。 残された時間を家で過ごしたいという患者の気持ちを尊重して在宅サポートにも力を入れており、がん患者の在宅死の割合が北上市は20%と全国一多いという。 同氏は「大事なのは人と人とのつながり。医療、介護、行政、市民の力を合わせれば患者と家族の生活を支えることができる。地域の力、連携を大事にしながらがんになっても安心して暮らせる町を目指して地道に努力を続けていきたい」と緩和ケアの重要性を強調した。 大船渡病院でも患者や家族のつらさを軽減するための緩和ケアを実施しており、緩和ケアチームの村上雅彦緩和医療科長が取り組みを紹介した。依頼件数が20年は76件、21年は92件と増えており、村上科長は「緩和ケアはがんの早期から提供されるべきもの。1人で悩まず声をかけてほしい」と話し周知を図っている。 会場には緩和ケアを普及するオレンジバルーンプロジェクト(NPO法人日本緩和医療学会)の風船や患者の頭皮を守る手作りのタオル帽子、パンフレット、バッジなどを展示、配布し、緩和ケアについての理解を深めてもらった。

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