万有薬、転移を有する骨・軟部腫瘍治療剤の臨床試験の被験者公募の実施地域を追加

万有薬、転移を有する骨・軟部腫瘍治療剤の臨床試験の被験者公募の実施地域を追加

2010年7月5日
万有製薬株式会社

転移を有する骨・軟部腫瘍治療剤「MK-8669」
第II相国内臨床試験の被験者公募の実施地域追加について

万有製薬株式会社(本社:東京都千代田区、社長:マーク・ティムニー、以下「万有製薬」)は、2009年11月から実施している転移を有する骨・軟部腫瘍の維持療法*を目的とした治療剤 MK-8669(Ridaforolimus)の第II相国内臨床試験の被験者公募を実施する地域として、これまでの大阪府、三重県に加え、北海道、東京都、千葉県、愛知県、石川県を追加いたしました。

MK-8669は、mTOR(mammalian target of rapamycin)と呼ばれる細胞内シグナル伝達に関与する分子の働きを阻害することにより治療効果を示す新しい種類の抗がん剤であり、本年5月5日に、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.が、共同開発先のARIAD Pharmaceuticals社から独占販売権を取得したことを発表しています。

現在海外では、転移を有する骨・軟部腫瘍患者に対して他の化学療法を実施した後の維持療法としてMK-8669を投与した際の、有効性及び安全性を評価する第III相試験が進行中です。本年5月25日には、本試験の第2回中間解析完了が発表され、独立データモニタリング委員会(Independent Data Monitoring Committee)により、本試験が治験実施計画書通りに最終解析まで継続することが推奨されました。本試験の被験者の登録は既に完了しています。また、米国では、MK-8669 は本年中に肉腫への適応申請が見込まれています。

なお、現在国内で実施中の臨床試験は、50名の患者さんの参加を目標としており、登録期間は2011年6月までを予定しています。臨床試験への登録は「コールセンター(フリーダイアル:0120-113-231)」で受け付けており、万有製薬HPで本臨床試験の概要を掲載しています。

維持療法*:ある治療法によって治療効果がみられた、または治療によって病状が安定した場合に、その治療法の効果をできるだけ長期間維持するために行う療法をいいます。白血病などの治療では標準療法として組み入れられていることが多いほか、最近では肺がんや乳がんなどで維持療法の臨床試験が実施されています。

以上

万有製薬について
万有製薬は、グローバルに事業展開する研究開発型の製薬企業「Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.」の完全子会社です。医薬品は患者さんのためにあるという理念のもと、医療用医薬品およびワクチンの研究開発、製造、販売までを行っております。世界一流の医薬品・ワクチンを提供し、クオリティー・オブ・ライフの向上に貢献します。詳細については、こちら をご参照ください。

Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.について
現在、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.は世界中が健康であるための努力を続けています。医薬品、ワクチン、生物学的療法および一般向けならびにアニマルヘルスケア製品の提供を通じてお客様と協力し、世界140カ国以上の国で事業を展開して革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。さらに、さまざまなプログラムを通じて医薬品を必要とする人々への医薬品の寄付や供給を行い、医薬品へのアクセスを推進する活動に積極的に取り組んでいます。「Merck.Be Well.」詳細については、≫http://www.merck.com/をご参照ください。

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このプレスリリースは、米国の1995年私的証券訴訟改革法(the Private Securities Litigation Reform Act of 1995)の免責条項で定義された「将来に関する記述」が含まれています。これらの記述は、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.と旧シェリング・プラウ社の統合による利得に関する記述などが含まれ、将来の財務と営業結果、会社の連結計画、目標、期待と意図、並びに歴史的事実ではないその他の記述が含まれています。こうした記述は、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.の経営陣の現時点での信条と期待に基づくもので、相当のリスクと不確実性が含まれています。実際の成果が、将来に関する記述で述べたものと異なる場合もあります。

とりわけ以下の要因については、将来に関する記述で述べたものと実際の成果が異なる可能性があります:医薬品業界の規制や医薬品業界に影響を及ぼすおそれのある係争中の訴訟により、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.と旧シェリング・プラウ社の統合で期待した相乗効果が実現しない可能性、または期待した期間中に実現しない可能性について;ビジネスの統合が成功しないリスクについて;取引関係の維持を以前より困難にする統合の途絶について;Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.による将来の市況予測の正確性について;Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.の特許権や画期的製品の保護の有効性への依存について;米国や国際的な規制・保健政策の新規制定や変更、並びに訴訟や規制措置の対象となる可能性について。

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